病院は、一宮容疑者の希望した家電製品購入などに約２００万円を支出したが、着任直前に無資格と気付いた。データベースを活用していれば、多額の公費支出を防げた可能性があり、県のチェック態勢のあり方が問われそうだ。
厚労省のデータベースは２００７年度に開設され、医師法で義務づけられている２年に１度の届け出をしている医師を網羅している。姓名を打ち込めば、医師免許の有無や免許取得年が表示される仕組みで、だれでも使用できる。異体字や旧字体は、そのまま入力する必要があるが、医師免許がなければ、「条件に該当する医師等は検索できません」との表示が出る。
県立宮古病院の事務局長は１１日、「私たちは、そもそもそのシステムを知らなかった」と述べた。
県医師支援推進室は、同病院からの相談を受けた今月７日、このデータベースを使って調べた。すると、一宮容疑者は該当がなく、一緒に着任するとされていた「婚約者」を名乗る男性（３８）は、同姓同名が数件ヒットしたという。
一宮容疑者とのやりとりは約１００回のメールや電話で進められた。一宮容疑者は「村井」と名乗り、実名は今年１月に明かした。「患者に暴力を振るわれた」などと説明して、名刺や履歴書は出さなかった。
病院幹部は「頭の片隅でおかしいとは思ったが、宮古に来てくれる貴重な先生だから、確認は最後で良いと思った」と明かした。
民間の医療人材紹介会社キャリアブレインの吉岡政晴会長（４０）は「偽医師の問題があるので、このデータベースで必ず確認している。このシステムを知っていれば今回の事件も防げたのではないか」と話している。
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